強気のフリーテル、巨人に対抗す

　１５年度の出荷台数は３０万台強。首位の韓国サムスン電子の３億台強にはほど遠い。それでも増田社長は自信満々。

　「なぜこの作業が必要なのか意味をしっかり考えて。わからないことは何でも聞いていい」。スマホ産業の集積地として成長を続ける深セン市郊外の工業団地の一角。興飛科技の工場棟でプラスワンの松木秀雄さん（７０）が熱弁を振るっていた。

　松木さんの言葉に、スマホの組み立てラインを統括する２０代後半の係長クラスの男女２人が真剣な表情でうなずき、作業手順についての疑問点を次々と質問し始めた。
　興飛科技はＯＤＭ（相手先ブランドによる設計・生産）メーカー。プラスワンからフリーテルブランドのスマホの製造を請け負っている１社だ。

　松木さんのここでの役割は製品の品質を一定以上の水準に維持するための指南役だ。教え込むのは、作業手順や在庫部品の管理・情報共有、異常時の対応方法、トイレ掃除のあり方に至るまで幅広い。スマホ生産の委託契約時に定めた数百にのぼる品質基準について、各項目の効能を何度も繰り返し伝えている。

　「最初は『うるさいオヤジがまた来た』と疎まれるが、生産性が上がり始めれば現場担当者の目の色が変わる」と松木さん。実際、製造ラインの生産性が高まればＯＤＭメーカーにもメリットが大きい。興飛科技の朱忠志・端末製造部長（３３）は「フリーテルの仕事を通して製造ノウハウが進化し、新たな顧客との取引が広がった」と話す。

　深センとその周辺にはＯＤＭメーカーが２０００社以上あるといわれる。そうした中に埋没せずに新規顧客を獲得するには何らかの特徴が必要だ。「日本のスマホを作っているという実績が技術力の高さの証明になる」と朱部長はいう。

　松木さんは三菱電機のＯＢ。群馬製作所（群馬県太田市）に３５年間勤務し、主に白物家電の生産現場で品質管理を担ってきた。定年退職した後も「経験を生かしてまだ働きたい」と考えていた松木さんをプラスワンに引き合わせたのがＥＭＥコンプライアンス総研（東京都多摩市）の山村隆志社長（６８）だ。

　山村社長はソニー出身で、５５歳の時に希望退職に応募し割増退職金をもとにＥＭＥを起業した。同社はシニアの技術者に活躍の場を提供することを主な目的としている。
　プラスワンの増田社長の大風呂敷を支えているのが松木さんのようなシニアの技術者の存在だ。同社には、７０歳前後の電機ＯＢが多く所属している。端末の細部のデザイン、操作性を良くするための工夫、生産現場での品質基準の維持、性能検証の手順――。彼らは日本の電機産業が培っていた「ものづくり哲学」を深センで教えている。

　プラスワンはフリーテルのブランドロゴに「メード・バイ・ジャパン」の文言を添えている。増田社長が「日本のものづくりの姿勢を貫けば、絶対世界で売れるものができる」との信念を持っているからだ。前職の米デルでパソコンやスマホ事業を担当したときに感じていた日本製品への信頼を「自らの手で世界に売って証明したい」との思いが起業につながった。

　ＥＭＥの山村社長は「電機大手が生産部門を切り離す中で、我々のようなＯＢが経験を生かせる場所が日本になかった」と話す。増田社長はそんなＯＢたちを「日本のものづくりを復活させて、一緒に世界一を目指しましょう」と口説き、深センに引っ張り出している。