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日経産業新聞

化学、最先端に挑む日本勢、世界規模の再編相継ぐ

2016/07/25

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2016/05/26 日経産業新聞より引用

おはようございます、月光です。今朝は化学メーカーの事業再編に関する記事をお伝えします。

★記事要約

●日本の化学メーカーはものづくりの原点を見据え、価格競争が激しい汎用化学品から次世代の成長分野へと事業の構造を見直しながら、グローバル市場で生き抜く術を探っている。

● 米ダウ・ケミカルとデュポンは統合後に「農業関連」「マテリアルサイエンス」「高機能化学」といった事業ごとに3つの会社に分割するが、14年時点の化学製品の売上高の単純合算で881億ドル(約9兆6000億円)という巨大な企業グループの誕生だ。

●16年2月には中国化工集団が、農薬世界最大手のスイス・シンジェンタを買収すると発表。

● 16年5月。農薬2位の独バイエルが、遺伝子組み換え種子最大手の米モンサントとの買収交渉を明らかにした。

● トップ30に名を連ねる日本企業は三菱ケミカルホールディングス(HD)、住友化学、三井化学、東レ。最大手の三菱ケミカルHDも10位には届かない。

● 三菱ケミカルHDは17年4月に迫る三菱化学、三菱レイヨン、三菱樹脂の傘下3社の統合に向け、注力する事業を定め、経営体制の見直しを進める。

● 大手から中堅まで「これだ」という事業分野で数百億~数千億円規模のM&Aを手掛ける事例は日本企業でも増えている。その傾向は今後も強まっていくだろう。

● 自らの強みを伸ばすM&Aをどれだけしなやかに続けていけるか。激変する世界の化学産業のなかで、日本メーカーが輝きを放っていけるかどうかを左右する。


★コメント
M&Aの動きが激しい化学メーカー、生き残りを掛けた必死さが伝わってくる。 M&Aが必ずしもプラスアルファになるとは限らない。統合後の組織形成仕方次第といったところだろう。半導体メーカーもかつて大型 M&Aがあったがうまくいくほうが珍しかった。

日本の化学メーカーに大きな期待をしている。特に有機ELや高機能材料の応用を供給先メーカーと協力して進めて欲しい。デジタル化が加速した影響でモジュール化が簡易な分野、例えば液晶、半導体デバイス等は日本の競争力低下が激しい。しかし、アナログ分野の化学製品は容易にコピー製品を生み出すことが難しいためその点では優位である。

追い込まれてから”選択と集中”のため
M&Aを繰り返すより前向きな目的で実施する方が社員の志気も高まりアウトプットも出やすいと考える。

日本ものづくりの実力を最大限に引き出すM&Aに期待する。

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